TBSの野望：テレビ局の壁を越える戦略

日本のテレビ局のなかで、television テレビ局という枠組みを超えようとする気配を感じさせるのは、断然TBSだ。かつては地上波の黄金時代を象徴する存在だったが、今では海外の大手と肩を並べ、まるでplayer プレイヤーのように振る舞っている。2021年からNetflixとの連携をスタートさせたTBSは、『drama ドラマ』『日本沈没』を皮切りに、次々とコンテンツを海外へ発信。その子会社であるTHE SEVENも、『今際の国のアリス』シーズン3の制作に協力するなど、国際的なを加速させている。

さらに目を見張るのは、NetflixだけでなくU-NEXTとも資本業務提携している点だ。かつてTBSが共同運営していたサービスParaviがU-NEXTに統合されたことで、現在では日曜劇場を優先的に配信するなど、国内プラットフォームとも強固な連携を築いている。そして直近では、U-NEXT、TBS、THE SEVENの三者が手を組んで『chiruran ちるらん新撰組鎮魂歌』を。一つのコンテンツに複数のplatform プラットフォームが関与する時代の象徴ともいえる動きだ。

だが、それだけにとどまらない。TBSの子会社THE SEVENは、ディズニーとも実写ドラマシリーズで複数年契約を締結。Netflix、U-NEXTに続き、さらなる大手とのを固めた。加えて、『ゴジラ×コング』を手がける映画スタジオ、レジェンダリーには240億円近いを行い、日本発のIPを活かした作品を共同開発。韓国のgiant 大手・CJ ENMとも3年間で3本以上の地上波ドラマと2本の劇場用映画を共同制作する計画を発表。TBS単体ではなく、グループ全体でstrategy 戦略を展開している様がうかがえる。

アニメ領域に至っては、テレビ東京のアニメ事業を支えた川崎由紀夫氏をし、2025年5月に新会社「SAND B」を設立。300億円の投資枠を用い、「アニメーションを中心としたIPの企画、開発、制作」に注力する。この動きは、単なる番組制作から「知的財産」の育成へと、ビジネスの軸足が完全に移行していることを示している。かつてのというは、もはや過去のものになりつつある。

TBSグループのこうした一連の選択は、収入の先行き不安を背景に、のビジネスモデルからのを意味している。NEWS DIGの赤川編集長が語った未来像も、その方向性を裏付けている。ただ、すべての挑戦が成功するとは限らない。それでも、日本のindustry 業界が変化に対応するためには、こうした挑戦が不可欠だろう。世界へ向けて日本のアーティストやストーリーを発信する役割を、TBSがどのくらい果たせるのか。そのoutcome 結果は、これから少しずつ明らかになっていくはずだ。